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会社への不満は原因を特定して改善しないと不幸になる

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会社帰りの飲み会で、会社への不満や愚痴で盛り上がってしまうこともあるでしょう。

しかし、会社への不満は、原因を特定して改善のために行動しないと、あなたが不幸になる原因になりかねません。

例えるなら、お菓子を食べながら「痩せたいけどなかなか体重が減らないんだよね~」と言っているようなものです。

自分が最も欲しているものが何か、そのために今できる最善の行動は何か、常に考えていないと、何となく生きているだけの人生になってしまうかもしれません。

今回は、会社への不満としてよくある事例と、その解決方法についてお伝えします。

このページをご覧の方には「仕事なんて所詮は金もうけの手段にすぎないということを忘れてはいけない」も参考になります。

仕事なんて所詮は金もうけの手段にすぎないということを忘れてはいけない
社会人の方なら一度は聞いたことがある台詞の1つに「仕事でやっているのだから我慢しろ」などという意味不明なお叱り、提言があります。 かくいう私もよく同僚から言われるのですが、たかが金もうけの手段にすぎない仕事に対してなぜこちらが我慢をしなければいけないのか意味が分かりません。
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給料が低い

お金・給料・稼ぐ・費用・金額・計算・料金

会社からの給料が低いと、多くの方が不満を持っていることでしょう。

しかし、ただ給料が低いと嘆くだけでは、問題は解決しません。

給料が低いと感じたなら、どうすれば自分の給料を上げられるかを考えるのが、問題の解決には重要です。

あなたが欲しい給料はいくらなのか?

給料が低いと感じた人が最初にすべきことは、いくらの給料が欲しいのかということです。

仮に、額面25万円、ボーナス1ヶ月分が年2回として、年収350万円を不満としているケースで考えてみましょう。

住んでいる地域にもよりますが、額面25万円なら、手取り18万円~20万円ぐらいになります。

一人暮らしなら、そこから家賃、水道光熱費、通信費、食費を引いて、残りは8万円~10万円ぐらいになると思います。

ここから、趣味や遊びに使うお金と、将来の貯蓄に回すお金を折半すると、お小遣いは4万円~5万円といったところでしょう。

生活を維持するのには問題ないでしょうが、将来のことも考えるとやや不安を感じる給与になると思います。

では、いくらなら不満や不安が解消されるでしょうか。

小遣いを倍に増やしたいのであれば、給料は5万円増えるだけで達成できます。しかし、結婚を視野に入れ、教育費も捻出しようとした場合、10万円ぐらいは上乗せしておきたいところです。

であれば、前者の場合は額面30万円程度、後者の場合は額面35万円程度の給料でなければいけません。

大まかでもいいので、自分が欲しい給料の額面を決めることが大切です。そうしなければ、自分が望む給料を得るための解決策を考えることができません。

これができたら、給料を上げるために自分が取れる方法を探しましょう。

今の会社に在籍し続けて給料を上げることはできるか?

自分の欲しい給料が決まったら、どうやって達成するのか考えましょう。

最も簡単な方法は、今の会社に在籍し続けて、目標の給料を達成することでしょう。

固定給を上げるなら、平社員から管理職への出世、お小遣いが欲しいだけならインセンティブの獲得でもいいかもしれません。

一般的に、会社では従業員の給与情報を公開していません。なので、国税庁が発表している年齢階層別の平均給与や、決算書の役員報酬などから、今後自分の給料が上がる見込みがあるかを判断するといいでしょう。

平成28年 年齢階層別平均給与|国税庁

※数字は年収・単位は万円

年齢

合計

19以下

157106131

20~24

275241

258

25~29

383309351

30~34

457315

403

35~39512300

433

40~44

563302460
45~49633299

494

50~54

661296504
55~59649288

494

60~64

479228378
65~69387195

306

70以上

368207

298

全体平均521280

422

平成28年分民間給与実態統計調査結果について|国税庁

平成28年分民間給与実態統計調査|国税庁

業界水準はいくらか?

給料を上げようとするなら、業界水準も把握しておいた方がいいでしょう。

例えば、飲食業で給料が低いと感じる場合、同じ飲食業に転職しても給料が上がらないケースは多いでしょう。

それより、人事や財務、営業やマーケティングなどの職能で転職先を選んだ方が、自分の望む給料に到達する可能性は上がるでしょう。

もちろん、同業他社によりよい条件があれば、それにこしたことはありません。

まずは、自社の給与水準が業界内でどの程度の位置になるのか知っておきましょう。

平成28年 業種別平均給与|国税庁

※数字は年収・単位は万円

業種

平均給与

建設業

473
製造業

493

卸・小売

364

宿泊・飲食

234
金融・保険

626

不動産・賃貸

441

電気・ガス・水道

769

運輸・郵便

423
情報通信

575

医療・福祉

389
学問・教育

503

複合サービス

422
サービス

341

農林水産

294
全体平均

422

平成28年分民間給与実態統計調査結果について|国税庁

平成28年分民間給与実態統計調査|国税庁

労働時間が長い・休日が少ない

ブラック企業・雇用契約・奴隷・歪み・採用

ブラック企業や長時間の残業が社会問題になる昨今では、給料より労働時間や休日数を重視する方も多いでしょう。

たとえ労働時間が長くとも、その労働に見合った給与であれば、ブラック企業とはならないでしょう。こういった事例では、キーエンスがよく引き合いに出されます。

しかし、満足な給与もなく、長時間の労働を強要するのは、害悪以外の何物でもありません。

健全な会社の年間休日数は120日以上が目安

基本としては、単純に休日日数を見るのが早いです。

1年は52週のため、完全週休二日制なら、年間休日は104日以上になります。

これに、GW・お盆・年末年始に5日ずつの休みを追加すれば、15日プラスされ119日となります。

つまり、年間休日数が120日以上でない会社は、まとまった休みが取れない可能性が高いと考えた方がいいでしょう。

また、あなたの会社の年間休日数が100日以下であれば、ブラック企業に勤めている確率が高くなります。

あとは、有給休暇を年間10日以上取得できているかなど、休暇の取得率も見ておけば完璧です。

業種の関係で仕方がないことか?

完全週休二日制が取れず、明確に繁忙期と閑散期が分かれている業種もあります。

農林水産業や神主などの寺社仏閣、病院などならイメージしやすいでしょう。

農林水産であれば、旬の時期に収穫をするため、休みが全く取れないことだってあるでしょう。休みを取るならシフト制で取るしかありません。

寺社仏閣であれば、年明け三が日で1年分の収入を得ている可能性すらあります。恐らく、お盆の時期も忙しくなるでしょう。

病院は完全に休むことがしづらいので、看護師はシフト制で勤務にあたります。そのため、まとまった休みは取りづらいかもしれません。

このように、GW・お盆・年末年始など、多くの人が休暇となる中でも、休めない職種は意外に多いです。

こういった場合も、年間休日数で判断するのがいいでしょう。ただ、まとまった休みが取れない職種もあるので注意してください。

無駄な仕事が多い

営業職などでありがちですが、何も決まらない会議や必要性の感じられない業務など、なぜその仕事をしているのか分からないといった不満があるかもしれません。

こういった業務のための業務により、労働時間が長引いてしまっている人は、「自分が変えられる立場にいるか?」というのがポイントになります。

会社という集団を変えるのは、当然ながらトップに近いほど容易になります。平社員が無駄な仕事をなくすというのは、実際のところかなり難しいでしょう。

まずは、その無駄な仕事があるルールの中で結果を出し、出世してから会社から無駄な仕事をなくしていく。という流れになります。

判断基準としては、「それだけの長い時間我慢できるか?」となるでしょう。

大抵の場合は、転職してしまうのが最も簡単な解決策になります。

十分な利益が確保できているか?

余裕のない人員配置であるため、仕事量が多く長時間労働となってしまう場合もあるでしょう。こういった場合は、「会社が十分な利益を確保できているか?」が重要になります。

人が足りなくて忙しいのは、単純にその事業での儲けが少ないために起こる現象です。

貧乏暇なしとはよくいったものですが、人手不足による長時間労働を解消するのは難しいので、早めに転職をして業界を変えてしまう方がいいでしょう。

上司または部下とうまくいかない

不正・脅迫・脅し・銃

給料や労働時間、休日日数は、ほとんどの方が会社を辞める際の理由とするでしょう。

しかし、根っこにある問題が上司や部下との人間関係であることも多いのです。

仕事を辞めたいと考える根本的な原因はほぼ全てが人間関係にある
仕事がつまらないと感じたり仕事が辛いと感じたりした時に、「なぜそう感じるのか」という問いを5回ほど行うと、十中八九人間関係に根本的な原因があるという結論に達します。仕事はどんなことをするかも大切ですが、同じくらい誰とするかも大切なのです。

仮に、薄給で長時間労働であったとしても、会社内の人間関係が良好な場合は、不思議と辞めようという気分にはなりません。

ブラック企業もこのことをよく把握しているので、社内の人間関係を円滑にするイベントが多く開催されることもあります。

飲食業サービス業などでありがちですが、社内の行事が多い企業は注意した方がいいかもしれません。

労働集約型の企業にいる限り給与が上がらない理由
仕事の効率化が叫ばれていますが、いくら技術が向上しAIが進化しても、どうしても人がやらなければいけない仕事もあると思います。ただ、段々人がやらなければならない仕事というものが少なくなっていくであろうことも容易に予想できます。

まずは配置転換を希望すること

上司や部下との関係がうまくいかない場合、まずは配置転換を希望するのがいいでしょう。

はっきり言っておきますが、上司や部下を変えようとするのは絶対にうまくいきません。人は自分以外を変えることはできないからです。

配置転換までに数ヶ月の時間を要するので、転職とどちらが早いかで判断するのもいいでしょう。

ちなみに転職の場合、3ヶ月もあれば転職が完了します。

重要なのは、それだけの時間がかかっても構わないと思えるかどうかです。

人間関係での悩みは転職が手っ取り早い

一般的に、社内に残る前提で配置換えを依頼しても、実際に配置が換わるまでに1年以上の時間がかかることだってあるでしょう。

また、全てが自分の希望通りになることも少ないので、不満を感じながら仕事をするぐらいなら、即転職してしまった方がいいとすら思います。

私が前職を辞したのは、人間関係が最大の原因だったのですが、改善させるように動いていた頃と見違えるほど、ストレスを感じなくなりました。

他人は変えることはできないのだから自分が変わるしかない|会社も同じです
仕事が上手くいかなかったりつまらないと感じる時は、高確率であなたと会社の相性が悪くなっています。こういった場合は会社を変えようとするよりも、より相性のよさそうな会社に転職した方が手っ取り早いのです。

会社への恩義なども感じる必要はありません。それだけ悩んでいるあなたに、何の支援もしなかったのは、むしろ会社の方なのですから。

転職するなら同業他社の方がいい

転職する場合は同業他社を第一志望にして構いません。「年収を上げる」という目標であれば、最も達成しやすいのは同業他社への転職でしょう。

ただ、競業避止義務といって、元の会社に損害を与えるような行為は、最悪裁判になることもあります。一方で、職業選択の自由が憲法で保障されているのも事実です。

詳しくは専門家にお任せしますが、競業避止義務は在職中に強く適用され、転職後は「機密性の高い情報に係わるもの」と「役員」以外にはまず適用できません。

契約書などの具体的な書類を持ち出すのは違反になりますが、頭の中にある知識やノウハウは、違反を立証することも難しいので、抑止力としての効果がせいぜいでしょう。

ただ、外資系や大手企業などから転職する場合は、書面等で内容をしっかり確認しておいた方がいいと思います。

基本的には、一般常識として許される範囲の行動であれば問題にならないと思っていいでしょう。

参考サイト:社員の同業他社への転職を、企業が阻止することなどできるのか?

会社に将来性が感じられない

クビ・解雇・公園・ブランコ

私が新卒入社した会社に対して感じたことですが、会社の将来性に期待ができないと感じる方もいるでしょう。

私が勤めていた会社は、就活時の面接で「3年以内の上場」を目標としていた、創業60年ほどの会社でした。私は2年半ほどで転職してしまいましたが、10年ほどで上場自体は達成できたようです。

同期の社員から話を聞いても、上場して会社が良くなっているようでした。私は「上場は無理」と判断して転職したので、予想は外れてしまいましたが、参考までに事例として紹介しておこうと思います。

3年で上場を目指していた会社の話

入社試験での面接時に、役員の方から「3年以内に上場する」という力強い言葉が出てきました。私も短期間で上場するような勢いのある会社に勤めるのは、今後のキャリアプランに確実なプラスだと思い、二つ返事で入社を決めました。

ただ、1年ほど勤めて「この会社が3年で上場するのは無理」と感じ、件の役員も「3年⇒6年⇒10年」と目標を先延ばしにしていました。

※私は2年半で辞めていますが、同期などから話を聞くことはありました。

ただ、10年で上場は達成し、株価は2.5倍~3倍ほどになりました。

従業員持ち株会に参加していた先輩は10年ほどで約600万円の拠出金が約1800万円の資産になったようです。

結果だけ見ると、私が失敗したように思えますが、あの会社に10年もいるのはどっちにしても無理だったので、早い段階で見切りをつけて正解だったと思っています。

当時の私が考えていたことは、恐らく間違っていなかったでしょう。

取締役クラスの給料が低い

私が会社を見切る大きな要因になったのが、取締役クラスの給料が低いことでした。

当時の会社は上場していませんでしたが、上場を目指していたので、毎年4月に幹部候補の新人に決算書を見せるようにしていました。新卒入社の人員は全員幹部候補なので、私も2年目に決算書を見ることができました。

決算書には役員報酬が記載されています。

役員の人数ならホームページで公開されていることも多く、役員にはボーナスがないのが普通なので、役員報酬を役員の人数で割れば、おおよその年収を計算することができます。

私の場合、役員の人数は自分で数えて、平均の役員報酬を計算しました。すると1人あたり600万円程度であることが分かったのです。

年収600万円は、大企業なら課長や係長でも達成できるレベルの報酬です。

さらに、社長の年収は平均より高いはずなので、役員でも年収600万円に満たない可能性があるのです。

当然、従業員全員が役員になれるわけではありません。また、上場を目指していた会社は外部から役員クラスの採用をしていました。

なので、必死の思いで役員になって、年収600万円かもしれないという、非常に夢のない企業であることが、2年目の時点で分かってしまったのです。

財務内容が悪い

元いた会社がそうだったわけではありませんが、JALのような大企業が倒産した例でも、5年前、少なくとも3年前には財務内容が最悪の状態であることは分っていました。

上場企業なら決算書を公開しています。未上場企業の場合、決算書を見るのは難しいでしょうが、事業で利益が出ているか?その利益を役員が食いつぶしていないか?をチェックすればある程度は分るでしょう。

参考サイト:JALの“問題”を財務3表から読み解く

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オススメ

私が会社員のメリットを十分に理解しながら、最終的には独立という選択肢を採ったのも、仕事と報酬について考えた結果、独立した方が得であると判断したからです。

「会社の大きさ≠収入の多さ」になった

昔は、仕事をするならある程度の規模の組織であることの方が有利でした。なので、多少損であっても会社員として働いた方が結果として得でした。

ですが、今では組織の大小が必ずしも成果に直結しなくなってきています。

会社組織の運営や、そのあり方について、もう一度よく考えなければいけない時代になっているのかもしれません。

より不確実な社会になった

一生同じ会社で働くつもりの人も、将来独立しようと考えている人も、転職や起業という選択肢を全く無視することはできない時代です。

もしかしたら会社が倒産してしまうかもしれませんし、ある日突然リストラされることになるかもしれません。

どんなにその会社が好きであっても、転職や独立の可能性を視野に入れながら行動するクレバーさが求められています。

自分の給料が適正かどうかを調べる最も簡単な方法として、転職サイトに登録して他の会社からどのようなオファーがあるか見てみるというのがあります。

転職サイトに登録して相場感を養うのも1つの方法

外の世界を知るという目的だけでも転職サイトに登録をする価値は十分にあると私は考えます。登録するなら、大手のリクルートキャリアワークポートが業種を問わず転職先を探すことができるのでおすすめです。

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特に社会人としての経験もある方はエージェント形式の転職サービスを利用するといいでしょう。

このページをご覧の方には「35歳までに2回の転職をおすすめする理由」も参考になります。

35歳までに2回の転職をおすすめする理由
転職エージェントの話では30代前半までが転職市場では価値があると言われたので、大体33歳ぐらいが目途になると思います。ただ、35歳ぐらいまでならギリギリ転職も可能と考え、今回の表題にしています。